具体的に減価償却の計算方法について見ていきたいと思います。
まず、減価償却を行うにあたって必要となってくる
3つの要素について説明します。

●3つの要素
1）取得原価
2）耐用年数
3）残存価額

■取得原価
固定資産の購入金額です。購入に際してかかった付随費用も含めます。
付随費用とは簡単に言うと、購入の際に支払う必要経費みたいなものです。
その費用がないと、固定資産を購入する事ができないので、
固定資産の金額に含めて計算しましょうという考え方です。
具体的に引取運賃・購入手数料・仲介手数料などがあります。

■耐用年数
固定資産の法律で定められている使用期限みたいなものです。
固定資産の寿命とお考えください。
（正当な手続きを踏めば、耐用年数を延長することは可能ですがここではその手続きは割愛させていただきます）

■残存価額
天寿を全うした固定資産を処分する際に、残っていると思われる固定資産の価値のことです。
難しい言葉を使うと「見積処分価額」と言います。
この３つの要素が確定したら、次に減価償却の償却方法を選びます。
償却方法には「定額法」「定率法」「生産高比例法」「級数法」の４つがあるのですが
ここでは最初に挙げた２つの計算方法を紹介します。

今回は簿記上の計算方法を説明します。
■定額法の計算
減価償却費＝（取得原価-残存価額）÷耐用年数

定額法は毎期同じ額ずつの償却費を計上します。
この計算式だと取得原価も残存価額も耐用年数も取得したときからずっと変わらないので償却額が毎期同じになります。
耐用年数が経過すると、残存価額として差引した金額が帳簿上に残ります。

■定率法の計算式
減価償却費＝未償却残高×償却率
※定率法では残存価額が設定されていたとしても、度外視で計算します。

例えば1,000,000円の車を15％で償却した場合、
１年目）1,000,000×15％＝償却額150,000円
２年目）850,000×１５％＝償却額127,500円
…と言う具合です。

定額法は最初から最後まで一定の償却額を保つのに対し
定率法は、初期の償却額が大きくその後は減少幅がゆるやかになるというものです。

計算方法で償却費の金額が変わってきますので、注意してください。